おすすめの副業17選｜安全に始めるためのポイントも解説
副業がしたいと思いつつも、なかなか踏み出せないという人は多いのではないでしょうか。 本業への影響やスキルが足りるかどうかなど、不安を感じる場合もあると思います。
本記事では安全な副業の始め方や初心者におすすめの副業をご紹介し、副業に関するよくある質問についてもお答えします。副業をしてみたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。
安全に副業を始めるために押さえておくべきポイント
いざ副業を始めようと思っても、会社で副業に関する規則があるなど、思わぬ壁にぶつかることがあります。安全に副業を始めるためには、下記の4つのポイントを押さえておきましょう。
会社の就業規則を確認する
副業を始める際の不安として「本業への影響」をあげる人は少なくありません。副業を禁止している企業もあります。
しかし、2019年に働き方改革関連法案が施行され、副業に関して見直しをした企業も多いようです。副業が解禁されたり、ルールが制定されたりと、副業に取り組みやすくなっている場合もあります。勤め先でどのような副業が許可されているのか、就業規則を確認してみるとよいでしょう。
反対に、所属先の就業規則に反する副業をしてしまうと、罰せられてしまう可能性もあります。副業について曖昧な部分がある場合は、人事部などの担当部署や、所属部署の上司に必ず確認してから始めましょう。
金銭面のリスクが低い副業から始める
無料で始められる副業もありますが、中には、資金が必要な副業があります。失敗してしまう可能性も考慮し、最初は金銭面のリスクが低い副業を選びましょう。
資金が必要な副業の例に、買い付けた在庫が必要な物販や、投資関係があります。既に家にある不用品販売であればマイナスはありませんが、転売のためにわざわざ買い付けて売れない場合は、在庫を抱えてしまいます。
また、株式や不動産の投資も、知識がないままに始めてしまうと、大きな損失を出してしまう可能性があります。
副業の種類選びにおいては、金銭面のリスクについて確認しておくことも重要です。
高収入案件には詐欺まがいのビジネスもある
中には副業初心者をねらった詐欺まがいのビジネスも存在するため、被害にあわないように注意が必要です。「誰でも高収入」などとうたう業者やサイトの中には、SNSやネット広告で惹きつけ、副業希望者をだます悪質なケースもあります。
実際に報酬が支払われない、手数料が高い、個人情報を悪用される、勉強代や講習代として多額な請求をしてくるなど、その手法はさまざまです。
同職種の報酬相場と大きく異なるなど違和感がないか、本当に信頼できる会社であるかといった点を、必ず確認するようにしましょう。
確定申告が必要となる場合を理解する
副業をするにあたって、確定申告に対する不安や難しさを感じる人もいるかもしれません。確定申告が必要となる場合について理解しておきましょう。
基本的にはその年の1月から12月の1年間、副業で得た金額が20万円以上であれば、確定申告が必要です。ただ、年間20万円未満でも、確定申告することで戻ってくる税金もあるため、確認することをおすすめします。
詳しくは、下記の記事をご参照ください。
初心者におすすめの副業8選
金銭的リスクが少なく初心者が始めやすいと言われている副業をご紹介します。
不用品販売（フリマアプリ）
フリマアプリを使った不用品販売も、副業のひとつです。ブランド品や子ども服などはもちろん、ペットボトルの蓋のような捨てられることの多いパーツまで、必要としている人にとっては立派な商品であり、販売につながる可能性があるのです。自宅や実家の不用品を、試しに出品してみてはいかがでしょうか。
アンケートモニター
アンケートモニターは、企業が市場調査のために実施するアンケートや座談会に参加し謝礼を報酬として受け取ります。アンケートはアプリで簡単に答えられる数円単位のものから、座談会や、試作品を一定期間使用して感想をレポートする数千円以上のものまでさまざまです。
ポイ活
ポイントを貯めて商品と交換したり、日常の買い物の支払いに使うこともポイ活（ポイント活動）と呼ばれ、副業のひとつです。ポイントサイト経由での買い物、ネット広告の視聴、レシートの撮影などミッションをコツコツとこなし報酬を得ていきます。
ミステリーショッパー
企業からの依頼で、一般の利用客として店舗訪問し、レポートする覆面調査員のことをミステリーショッパーといいます。1件数千円で、接客態度や、サービス、清潔さなど指定された項目をチェックし、店舗課題を報告するものです。
文字起こし・データ入力
動画や、会議音声をワードなどに書き出すことを文字起こし、顧客情報や、アンケート結果をエクセルなどの指定されたフォーマットに入力することをデータ入力と呼ばれています。文字起こし・データ入力のほとんどは、パソコンがあり、入力ができれば誰でも始められる副業です。
スキマバイト
近年は、履歴書や面接が必要なく、アプリで予約をすれば決められた時間のみできるというアルバイトも少なくありません。スキマバイトと呼ばれ、その種類は飲食店での接客やレジ、イベントスタッフなど多種多様なものがあります。
フードデリバリー
フードデリバリーは、働く時間を自由に選択でき、自転車などの移動手段とスマートフォンがあれば誰でもできると人気です。時給制ではなく、配達数などの成果報酬制のものは、工夫次第で報酬を増やすことができる点も魅力でしょう。
家事代行
家事代行でイメージされやすい料理や掃除のみならず、電球の交換や、家の模様換えの手伝いなど、一般家庭のさまざまな困りごとのお手伝いも副業になります。特別なスキルや資格がなくてもできる場合が多いので、社会経験がなくても挑戦しやすい分野です。
スキルが必要なおすすめ副業9選
スキルが必要な副業は、誰でもできる副業に比べると高単価な報酬を得られる傾向があります。好きなことや経験を活かせる副業があれば挑戦してみてください。
動画編集
動画編集の副業は、Web広告やSNSに使用される動画に字幕や効果音の挿入といった作業が多いようです。動画編集ソフトを使うスキルなどが必要になりますが、1件5千円以上の報酬で、継続すると収入アップが見込めます。
ライブチャット
Web配信やSNSで、投げ銭やチップをもらうライブチャットもスキルが必要な副業です。ターゲットのニーズを掴み、セルフプロデュースし、フォロワーが増えれば、高額収入を得られる人もいます。
ブログ・Youtube
ブログやYoutubeでの広告収入を副業にしている人もいます。どちらも企画力が求められ、ブログはライティングスキル、Youtubeは編集スキルが必要になる場合が多いようです。
写真・イラスト販売
ストックフォトサイトに登録し、自分が撮影した写真を販売することも副業になります。イラスト販売も同様に、サイトに登録をし、買取や、ダウンロード回数に応じて報酬を得られます。
Webライティング
Webライティングはテーマに沿ってWebの記事を執筆する副業です。1文字0.1円~3円といった文字単価や、記事単価で報酬が決まります。実績ごとに単価アップが見込める仕事もあります。
SNSの運用代行
企業や個人に代わりにXやInstagramなどのアカウントを運用するSNSの運用代行も近年増えています。投稿のみ行うものから、企画・データ分析など多岐にわたるものまで、仕事の内容は多様です。単価も内容により月千円~10万円ほどと幅があります。
Webデザイン
Webデザインはロゴやバナーの作成から、ホームページ制作まで幅広く、単価も異なります。プログラミングのスキルがあり、サイトを作ることができれば数10万円の高単価が狙える場合もあるようです。
プログラミング
アプリやWebサービスの開発をするプログラミングは高単価副業のひとつです。プログラミング言語もさまざまですが、勉強すれば、未経験でも1件数万円の報酬が得られるケースもあります。
投資信託・株式投資
実働が不要なので、本業で忙しい人にとっては取り組みやすい副業として、ひとつの選択肢となるでしょう。副業禁止の会社でも、投資信託や株式投資は副業とはみなされない場合が多いようです。しかし、元本割れなどのリスクもあるので、しっかり勉強して始めることをおすすめします。
副業に関するよくある質問
副業に関するよくある質問として、「副業に確定申告は必要か」「公務員は副業可能か」ということを疑問に感じる人は多いようです。2つの質問について順にお答えします。
副業で確定申告しなければいけない？
副業をした年に、1月から12月までの1年間で得た所得が20万円を超えた場合、確定申告をしなければなりません。（所得=収入-経費）
確定申告をしないと、延滞税や、無申告加算税といったペナルティが課せられてしまう場合もあります。確定申告の不安を解消するために、確定申告のやり方や相談先についてを下記の記事にて紹介しています。ぜひ、ご参照ください。
公務員は副業できる？
国家公務員のみならず、教員や、市職員といった公務員は国・国民のために働くことが義務付けられていることから、原則副業禁止です。
しかし、本職に影響がない、イメージを傷つけない、職務に利害関係が生じないなどの条件を満たす副業については、例外的に認められる場合があります。営利目的ではない農業や不動産投資などは承認されているケースもあるので、上長などに確認することをおすすめします。
まとめ
働き方改革の浸透や、在宅ワークの普及により、副業を取り入れやすい環境が整ってきました。副業は人生を豊かにする選択肢の一つです。しかし、副業を始める際には、リスクを把握して準備をしてから始めましょう。
執筆年月日：2024年9月
※内容は2024年9月時点の情報です。法律や制度は改正する場合があります。